米中貿易戦争と『何でも見てやろう』
世界景気は、様々な不安を抱えているものの、拡大している。
7月23日の日経新聞は、こう記載しました。
米国の大型減税、アジアでの省力化などによる設備投資需要が景気のけん引役ですが、米中の通商摩擦による貿易戦争が、企業や投資家の心理を冷やしてしまっています。
そんな貿易戦争について記載された同日の日経新聞「経営の視点」を記載した日経新聞編集委員 太田泰彦氏の記事「米中貿易戦争の結末は」興味深い内容でした。
太田氏は、今回の事態は米中貿易戦争の体を見せており、「国どうしの争いに見えるが、両国それぞれの国内で特定の個別企業が勝ち組として生き残」り、「政権から遠い企業が淘汰される国内戦争の側面がある」と書きます。
その背景には、「トランプ大統領はビジネス取引の感覚で通称政策を考えている」という懸念があります。
7月19日の日経新聞では米ファイナンシャルタイムズのチーフ・エコノミクス・コメンテーター マーティン・ウルフ氏が「米の変質、金権政治の果て」という記事を書いています。
そこにはウルフ氏と彼の父親が感じた米国が語られており、それは、「ただの大国ではなく、民主主義や自由、法の支配といった大義を体現しており非常に魅力的だった」ということでした。
そうした米国の姿が、トランプ大統領とその政権によって敵視されていることと、かつてのかつての米国を取り戻すことが出来るのか、ということがウルフ氏によって述べられています。
確かに、かつて小説家小田実氏が『何でも見てやろう』で書き、語り、感じていたような巨大な米国、魅力の米国、という姿は、閉塞的なトランプ政権には感じにくいように見えます。
日経新聞を読んでいると、なぜトランプ大統領が当選したのか、大統領選時の論調はどういうものだったのか、知りたくなります。
昨日は記載するテーマがまとめられず、今朝方のアップになってしまいました。
でも、朝の方が考えがまとめられるのかな…
あなたの人生の主人公はあなた。
昨日も素晴らしい一日でしたね。
今日もも素晴らしい一日を過ごしましょう。
お互い、頑張りましょう。
では、また。
